
はじめに
「こんなに頑張ったのに、なぜか報われない」
そんな言葉を胸に抱えている人は、決して少なくありません。
実際、内閣府の調査では、日本人の約7割が「人間関係で報われなさを感じたことがある」と回答しています。
与えること、助けること、尽くすこと。
それらは本来、自己満足や他者貢献の美しい行為であるはずです。
しかし、感謝されなかったとき、無視されたとき、心はそっと閉じてしまうのです。
実のところ、私自身もその感情に押しつぶされそうになった経験があります。
大学時代、地域の清掃活動に積極的に参加していました。
「誰かの役に立ってる」そう思っていたのですが、ある日通りすがりの男性に「暇なんだな」と笑われ、心がポキンと折れました。
善意が誤解される苦しみ——。
でも、そのときこそ本当の意味で「与える」価値を問い直すタイミングなのかもしれません。
この記事では、ボランティアや寄付などの行為がどうして報われないと感じられるのか。
また、見返りを求めない“与え方”とは何か。
社会統計と実体験を織り交ぜながら、あなたと一緒に考えていきます。
無理なく心が軽くなる「与える技術」、始めてみませんか?
ボランティア参加率17.8%から見る与える心理の現実
ボランティア率17.8%は横ばいか下降か
シャッ、シャッ、と雑草を刈る音が響く早朝。
毎週土曜のゴミ拾いに参加していた頃のことです。
最初は10人いたメンバーが、半年後には3人に減っていました。
「意味あるのかな?」とこぼす声に、私も言葉が詰まりました。
総務省の社会生活基本調査(2021年)によると、日本人のボランティア参加率はわずか17.8%。
2016年には26.0%だったことを思うと、確実に下降傾向です。
(出典:社会生活基本調査|総務省統計局)
特にコロナ禍以降、「人と関わることへの不安」が強まり、地域活動の継続が難しくなったと言われています。
でも、こうした傾向には「他者評価を気にしすぎる文化」も影響しているのではないでしょうか。
自分の行動が評価されなければ続かない。
そんな空気感が、与える行為にブレーキをかけている気がしてなりません。
「ありがとう」の一言がないだけで、心が萎えてしまう。
……あなたも、そう感じたことありませんか?
とはいえ、本来のボランティアは、見返りを求めない自己表現の場であるはずです。
そこに戻るには、「誰かに役立った感覚」を、他人の評価ではなく自分の中に育てることが必要だと感じています。
つまり、“自分がどう感じたか”を軸に置くこと——。
その小さな変化が、継続する力になるのです。
男性18.2%・女性17.5%という男女比の意味
ひんやりとした秋風が肌を撫でたある朝。
公園の落ち葉を掃除していると、珍しく隣にいたのは男性の参加者でした。
「こういうの、奥さんに言われて来てるんですよ」
そう苦笑いしていた彼が、翌週には自主的に参加していたことを覚えています。
総務省の同調査によれば、ボランティア参加率は男性18.2%、女性17.5%。
初めて男性が女性を上回った年でした。
この背景には、地域活動を“家事の延長”として捉えられがちな文化と、コロナ後の価値観の転換があると考えられます。
たとえば、リモートワークの浸透で「地域との関わり」に時間を割けるようになった男性が増えた、という説もあります。
また、「女性だからやって当然」といった暗黙の期待が、女性の参加を抑制している現実も見逃せません。
実際、ある女性が「私ばかりが片づけ役なのはおかしい」と言って、地域活動をやめた事例もあります。
これは、与える行為が“義務”に変わる瞬間でもあります。
だからこそ、性別役割を超えた「自発性」が問われるのです。
与える行為は、押し付けでも犠牲でもなく、選択であるべき。
その意識こそが、参加率という数字に変化をもたらす鍵になるのではないでしょうか。
年齢別では65~69歳23.4%、25~29歳10.1%で世代差明確
「こんなに若いのに、なぜ参加してるの?」
そう尋ねられたのは、20代のときのこと。
まだ学生だった私は、毎月一度、地域の障害者支援施設でボランティアをしていました。
けれど、周囲の若者はほとんどいない。
内閣府の調査によると、65~69歳のボランティア参加率は23.4%に対し、25~29歳は10.1%にとどまります。
(出典:令和3年版高齢社会白書|内閣府)
この差は、時間的余裕の問題だけでは説明がつきません。
「社会に還元したい」「次世代へ何かを渡したい」
そんな“人生の総括”の一環としてボランティアを捉える高齢層と、
「自己投資」や「スキルアップ」を重視する若年層との価値観の違いがにじみ出ているように感じます。
また、20代の若者が「浮くのが怖い」と感じる場面も多く、参加のハードルが上がっているのも事実です。
一方で、地域によっては中高生のボランティア参加を支援する取り組みも広がり始めています。
希望の光は確かにある。
けれど、より多くの若者にとって「与えること」が“自然な選択”になるには、
社会全体が「学び」「貢献」「対話」の場としてボランティアを再定義する必要があるのかもしれません。
あなたなら、どんな形で“与える”を始めたいと思いますか?
個人寄付率44.1%と平均寄付額37,657円が示す社会貢献意識
寄付者44.1%の内訳と年代別の傾向
財布の中に残った小銭を募金箱に入れた日。
なんとなく気分がよくなった。
けれど、それは本当に“社会に貢献した”ことになるのだろうか。
公益財団法人日本ファンドレイジング協会によると、日本の個人寄付率は44.1%。
約2人に1人が「何かしら寄付した経験がある」と回答しています。
一見、多くの人が寄付しているように思えるかもしれません。
しかしその内容を見ると、ふるさと納税やお釣りの寄付が大半を占めており、NPOへの寄付はまだ限られた層にとどまっています。
私の友人は「災害時だけ寄付する」と言います。
その気持ちもわかります。
でも、継続的な寄付や支援こそが、団体や支援先にとってはもっとも重要なのです。
年代別に見ると、寄付率が最も高いのは60代後半。
これは可処分所得や家族構成、人生経験などが関係しているのでしょう。
対照的に、20〜30代は寄付経験が少なく、寄付への心理的距離が大きいと言われています。
「自分にはまだ関係ない」
そう思ってしまうのも無理はありません。
けれど、社会とつながる第一歩としての寄付は、意外と身近で力強い行動です。
私も毎月1,000円だけNPOに定額寄付をしていますが、「支えている感覚」が自分の軸を保ってくれています。
平均寄付額37,657円と中央値10,000円の差が示す心理
パチン、と財布を閉じてATMを操作する手が止まったことがあります。
寄付金額を入力する欄に、いくらと書けば「ちょうどいい」のか悩んでしまったのです。
公益法人協会の調査によると、日本における個人寄付の平均額は37,657円。
一方、中央値は10,000円です。
この差が意味するのは、“一部の高額寄付者が全体の平均を押し上げている”という構造です。
つまり、多くの人が「数千円〜1万円前後」の範囲で寄付していることになります。
私の知人は、毎年ボーナスの一部を特定団体に寄付しています。
理由を聞くと「額の多さより、回数を重ねたいから」と言っていました。
なるほど。
一度きりの高額より、細く長く支える方が、心の充実感は高いのかもしれません。
金額の問題ではないのです。
大切なのは、その行為を自分が納得して行えるかどうか。
数字の大小に左右されず、自分のペースで“与える”ことが、精神的な安定につながります。
あなたなら、いくらが「自分らしい金額」だと感じますか?
若年層の寄付者人口は20代で約142万人、市場規模約72億円
私がNPO職員として勤務していたとき、驚いたのは若い寄付者の増加です。
「学生ですが、少額でも続けたいです」
そんなメッセージに何度も励まされました。
実際、寄付白書2021によれば、20代の寄付者人口は約142万人、その市場規模はおよそ72億円にも上るとされています。
これは、少額ながらも「自分で選んで支援する」スタイルが、若年層にも浸透しつつあることを意味します。
たとえば、SNSを通じて直接寄付先を見つけたり、クラウドファンディングでプロジェクトを応援したり。
行動のハードルが低くなったことで、「寄付=特別な行為」という感覚が薄れてきたように思います。
ただし、その分「寄付疲れ」や「善意の消耗」にも注意が必要です。
私自身も、何件もの支援依頼メールに圧倒されて、心が離れてしまったことがありました。
だからこそ、“寄付する自分を守る”視点も大事です。
無理なく、でも確かに関わり続ける──そんな寄付のかたちを、模索していく時代に入っているのではないでしょうか。
社会意識63.4%でも寄付・参加が活性化しない背景
63.4%が社会のため役立ちたいと答えている現状
「もっと誰かの役に立ちたい」
そう考えたこと、あなたにもきっとありますよね。
実際、内閣府の調査によれば、63.4%の国民が“社会の役に立ちたい”という意識を持っているとされています。
(出典:令和4年版国民生活白書|内閣府)
けれど、その意識と行動の間には深い谷があります。
私も学生時代、ボランティア団体を探そうとしたものの、どこに申し込めばいいのかわからず諦めたことがあります。
「やってみたいけど、入り方がわからない」
そんな声を何度も耳にしました。
つまり、意識は高いが、導線が不親切。
この“接続不全”が、参加の妨げになっているのです。
加えて、社会的な意義を感じても「自分ごと化」できないという課題も見逃せません。
たとえば、地球温暖化への危機感はあっても「日常生活では実感がない」という感覚。
だから、次の一歩が出ない。
意識を行動に変えるには、“自分と社会をつなぐ意味の再設計”が必要なのです。
寄付への不安感77%が行動を抑制する実態
「この寄付、本当に届くの?」
そんな疑念を抱いたことはありませんか?
信託銀行の調査によると、日本人の約77%が“寄付に対する不安や疑念”を抱いているという結果が出ています。
(出典:寄付に関する意識調査|三井住友信託銀行)
私も、寄付先の団体が破綻したというニュースを見たとき、自分の支援が無駄だったのではとショックを受けました。
「善意が裏切られる怖さ」
それが、多くの人を静かに遠ざけているのです。
寄付先の透明性、実績の可視化、信頼性の担保──どれも欠かせません。
特にSNS時代は、情報の真偽が入り混じり、「正しい団体」を選ぶ難易度が高くなっています。
だからこそ、行政や中立的な評価機関が、信頼できる寄付先を整理・提示する仕組みづくりが求められているのです。
善意が届かないことほど、虚しさを感じるものはありません。
行動を後押しするためには、まず安心感が必要です。
OECD中118位の「寄付文化の希薄さ」の数値的裏付け
トントン、と募金箱にコインを入れる音が響く商業施設の一角。
でも、その周囲は素通りする人ばかり。
「寄付文化が根づいていない国」──そう言われても、なんとなく納得してしまう場面です。
英国チャリティ支援財団(CAF)の「World Giving Index 2021」では、日本は世界114カ国中118位という低水準。
(出典:World Giving Index 2021|CAF)
この数値は「寄付」「ボランティア」「困っている人を助ける行動」の3要素を総合した結果です。
要するに、総合的な“寛容性”が世界的に見て非常に低いということ。
私も海外滞在時、スーパーのレジ横で当たり前に寄付を促される文化に驚いた記憶があります。
「人のために使う」という感覚が、もっと日常にあってもいいはず。
とはいえ、こうした文化は一朝一夕に変わるものではありません。
学校教育、企業研修、メディアの報道、日常の体験。
すべてが少しずつ寄付や貢献を“当たり前”にしていく土壌になるのです。
今からでも遅くはありません。
まずはあなたの生活の中に、ほんの少し「与える行為」を加えてみませんか?
まとめ
誰かのために何かをする。
その行為は時に美しく、時に切なく、そして時に重くのしかかるものです。
この記事では、ボランティア参加率17.8%、寄付率44.1%といったデータを通じて、「与える行為」が日本社会においてどう捉えられているのかを見つめ直してきました。
与えることが“報われない”と感じるのは、けっして特別なことではありません。
私たちはみな、どこかで「感謝されたい」「認められたい」という人間らしい願いを持っています。
でも、与える行為の本質は、他者の反応ではなく、自分の中に生まれる感情にあります。
「やってよかった」と思えるかどうか。
その感覚を育てていくことが、継続的な貢献への第一歩です。
社会の仕組みとしては、参加しやすい環境や信頼できる寄付先の可視化がまだまだ整っていません。
その中でも、自分なりに小さな一歩を踏み出す人が確かに存在しています。
そして、彼らの姿がまた誰かの勇気になる。
与えることは、静かな連鎖です。
見返りを期待しないのではなく、「見返りを自分の内側で見つける」
そんな視点の転換が、報われなさを乗り越えるヒントになります。
私自身、何度も躊躇し、迷い、傷つきながら、それでもまた誰かに手を差し伸べることを選んできました。
もし今あなたが迷っているなら、どうか焦らず、まずは自分を満たすことから始めてください。
そしてその余白の中で、誰かに何かを渡す準備が整ったとき、
その行為はきっと、あなた自身の人生にも豊かさをもたらしてくれるはずです。